Pickup労働経済18（令和６年度能力開発基本調査）

本日から、次回の本試験の対象となる「令和６年度能力開発基本調査」をピックアップしていきます。

・ＯＦＦ－ＪＴまたは自己啓発支援への費用支出状況

令和６年度調査における企業の教育訓練への費用の支出状況をみると、ＯＦＦ－ＪＴまたは自己啓発支援に支出した企業は54.9%であった。ＯＦＦ－ＪＴと自己啓発支援の両方に支出した企業は21.7%、ＯＦＦ－ＪＴにのみ費用を支出した企業は27.7%、自己啓発支援にのみ支出した企業は5.5%であった。一方、どちらにも支出していない企業は45.1%であった。